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株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：鬼頭秀彰）が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ結婚トレンド調査2012』から見えてきた結婚報告ハガキに関する分析をお伝えいたします。
▼『結婚報告ハガキに関するレポート』はこちら
http://bridal-souken.net/research_news/2013/03/130327.html
▼『ゼクシィ結婚トレンド調査2012首都圏版』はこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2012/XY_MT12_report_06syutoken.pdf
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http://bridal-souken.net/research_news/
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1．「結婚報告ハガキ」送付は、約5割だが、減少傾向。
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『ゼクシィ結婚トレンド調査2012』にて、2011年4月～2012年3月までに結婚式（挙式もしくは披露宴・披露パーティ）を実施した人の「結婚報告ハガキ」の送付状況を聞いたところ、「出した（出す）」と答えた人は46.0％でした。
「結婚報告ハガキ」の送付状況は、約半数のカップルが実施しているということになりますが、時系列で見ると、その送付率は減少傾向にあります。
2009年は「出した（出す）」と回答した人が56.0％でしたので、4年の間に、ハガキで結婚報告をするカップルが10ポイント少なくなっていることが分かります。
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2．妻が30歳以上であると、送付率が上がる。
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「結婚報告ハガキ」を「出した（出す）」率を、妻の年齢別に比較してみると、妻が24歳以下の場合で44.7％、25～29歳の場合は43.8％でした。妻が30歳以上になると52.5％まで上がります。
ただ、「結婚報告をする」という行為を、若い人がしなくなってきたということでは無さそうです。
SNSを利用したり、結婚した次の年の年賀状をカップルの手作りで、結婚報告を兼ねたデザインにしたり、ハガキの代わりにふたりらしい自筆の手紙にしたりするなど、様々な報告の形が出てきたということなのかも知れません。
▼結婚トレンド調査2012『結婚報告ハガキに関するレポート』はこちら
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◆『リクルート ブライダル総研』とは
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『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズのブライダル事業本部に設置されている調査・研究組織です。
恋愛・出会い、結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。
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