2015年02月09日

Starkit Systems社「Starkit」間接販売開始 クラウド上の個人データが心配なら、自前のメール、クラウド ストレージ サービスしかないインストール容易な ソフトウェア アプライアンス

有限会社先端技術研究所   http://www.ART-Sentan.co.jp/

有限会社 先端技術研究所(Advanced Research of Technologies, Inc.、 http://www.ART-Sentan.co.jp/ 、本社: 横浜、電話: 045-978-1292、社長: 工藤安信)は、Starkit Systems(スターキット システムズ)社「Starkit」の間接販売を本日開始した。エンド ユーザへの直接販売は既に行っているが、この度、メーカ、流通、システム インテグレータ等経由の間接販売を可能にした。クラウド上の個人データが心配なら、自前のメール、クラウド ストレージ サービスしかない。Starkitは、インストール容易な ソフトウェア アプライアンスで、自前のメール、クラウド ストレージ サービスを簡単に立ち上げることができる

もともとのインターネットは、非集中的であった。誰でもその一部をセットアップすることができた。それこそがインターネットが広まった理由である。

ところが、情情報技術のコントロールは、クラウドの流れの中で、次第に大企業、行政等、少数の手に握られていった。Starkit以前の従来のメール、クラウド ストレージ サービスは、Gmail、Office 365、Google Apps、Outlook、Yahoo、ISP Mail、Mail.ru、iCloud、Dropbox等に代表されるが、プライバシーは無く、セキュリティは幻想の域を出ず、個人データは他の誰かのコンピュータ上にあり、自らコントロールすることは不可能である。

サービス プロバイダの支配を打破するにはどうすればいいか。その解は、自前のメール、クラウド ストレージ サービスしかない。Starkitにより、たった一つの ソフトウェア パッケージを自分の環境にインストールすることで、自前のメール、クラウド ストレージ サービスに必要な全てのコンポネントが手に入る。Starkitは、インストール容易な ソフトウェア アプライアンスで、100%のプライバシー、本物のセキュリティを実現すると共に、個人データは自分のセキュアなアプライアンス上にあり、アプライアンスを自分で所有しコントロールでき、どこからでも、どのデバイスからでもアクセス可能ある。

自前のシステムとしてメール、クラウド ストレージ サービスを作り上げることは、複雑で込み入った仕事であった。Starkitは、セルフブート処理の ソフトウェア アプライアンスで、任意のコンピュータに数分でインストールでき、プライバシーを取り戻すためのあらゆるコンポネントを組み込んでいる。技術的なスキルは不要である。

Starkitは、Starkit間で動作するだけではなく、どの メール サービスを使っていようと誰とでもメールをやり取りし、ファイルを共有できる。Starkitは、メール、クラウド ストレージ サービスをプロバイダのデータセンターから取り出し、自分の手元に置く。自分自身が自分のプロバイダとなり、自分のデータを自分で所有しコントロールする。Starkitは、クラウドの利点を損なうことなく、失われたプライバシーを取り戻すために必要なあらゆるコンポネントを持つ唯一のソリューションである。コンポネントとして、メール サーバ、クラウド ストレージ、カレンダリング コラボレーション、メール コレクタ、スパム フィルタリング アンチウィルス、データ暗号化、超高速Webメール、メール アーカイバ、コンタクト管理、SMSキャンペーン、パスワード マネジャ、ビルトイン暗号化されたバックアップ等が組み込まれている。

ライセンスは、5ユーザ、10ユーザ、25ユーザ、50ユーザ、100ユーザ用がある。また、30日間のトライアル版も用意されている。

尚、従来どおり、エンド ユーザは、弊社サイトから直接購入できる。  http://www.ART-Sentan.co.jp/st……tarkit.htm

Starkit  http://www.ART-Sentan.co.jp/st……tarkit.htm

Starkit Systems  http://www.starkitsystems.com/

先端技術研究所  http://www.ART-Sentan.co.jp/
先端技術研究所は、本社を横浜に置き、情報技術(IT)分野における日本を代表する先端技術ハンターである。高度な問題解決力、基礎から応用までの豊富な技術力、長年の業界経験と事業実績、米国、ヨーロッパ、イスラエル等との幅広い人脈、強力な国内販売チャネルを差別化として、海外のソフトウェア製品の日本市場への輸入販売等、多方面の事業を行っている。