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世界最大手の教育企業であるピアソン(本社・英国)は、2015年にOECD(経済協力開発機構)が実施するPISA(学習到達度国際調査)のフレームワークに関する開発を受託しました。
PISA(学力到達度国際調査)は、3年ごとにOECDが実施する国際的な学力調査です。国際比較により教育方法を改善し標準化する観点から、生徒の成績を研究することを目的としています。2000年のスタート以来、参加国は年々増加し、2009年には65の国と地域が参加しました。PISAでは主に、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを調査の対象としています。2009年に実施した前回は、日本は、読解力8位、数学的リテラシー9位、科学的リテラシー5位でした。また、上海が初参加で全てにおいて1位を獲得し、多くの反響を呼びました。
2015年に実施予定のPISAでは主に科学的リテラシーに焦点があてられ、新たに下記の要素が追加される予定です。
・ 協働的問題解決力の測定
・ コンピュータ使用型調査の更なる活用
ピアソンはPISAに対して、上記領域の開発を行うとともに、将来のコンピュータを活用したアダプティブ テスト実施のメリット、機会、影響などについても提案をすることになります。
PISAプログラムのトップを務めるOECD事務総長教育政策特別顧問アンドレアス・シュライヒャー氏は、次のようにコメントしています。
「2015年のPISAは、国際的な学力調査として新しい局面への出発点となりうるものです。調査方法において我々はテクノロジーをさらに有効活用する必要があります。また、世界中の政府が人生や就業において若者に必要なスキルとして挙げている"問題解決能力"を測定していく必要もあります。ピアソンは、OECDおよび加盟国政府が教育におけるグローバルな評価基準を作り上げるために、非常に大胆な戦略を提案してくれました。」
「質の高い教育は、国の経済発展および社会福祉に不可欠なものです。そして、PISAは各国が自国の進歩を測定し、お互いから学びあうことのできる重要な測定方法です。2015年のテストを、OECDおよび世界中の専門家の方々と共に開発する機会を得たことを、とても嬉しく思っております。テクノロジーを更に駆使し、より広範囲のスキルを測定することで、グローバルかつ知識集約型の経済において、これまで以上に各国の繁栄を支援できるグローバルな評価基準の開発に尽力したいと思います。」と、ピアソン・インターナショナル最高経営責任者、ジョン・ファロンは話しています。
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コンピュータ適応型テスト（Computer-adaptive Testing, Computerized adaptive test) 略称CATは項目応答理論（略称IRT)によって推定されたパラメータの付与された問題項目（アイテム）をアイテムプールに置き、受験者の回答パターンに応じて、困難度の異なるアイテムを選んで出題することにより、動的、短時間、高精度で受験者特性の測定を行う方法(Wikipediaよりhttp://ja.wikipedia.org/wiki/Computer-adaptive_testing)
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【株式会社ピアソン桐原 会社概要】
代表者：代表取締役社長 ブレンダン・デラハンティ
所在地：〒163-6023 東京都新宿区西新宿6-8-1 新宿オークタワー23F ※今年8月に本社移転
設立：1967年12月 資本金：4億9600万円
事業内容：教科書・参考書・問題集・語学書・辞書出版、e-ラーニング教材・デジタルコンテンツ開発(iPhoneアプリ、NintendoDSソフト、電子辞書等)
URL：www.pearsonkirihara.jp
【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ピアソン桐原 マーケティング部 広報担当：柴田亜矢子 E-mail: press-japan@pearson.com